PCAクラウドでテレワークを推進 クラウドで基幹業務が進められる

PCAパッケージ版と同等の操作性を実現しているため、改めて操作を覚える必要がなくスムーズに導入できます。 また、マイナンバー制度や消費税率が改正されても、クラウド版なら対応ソフトが無償で利用できるので安心です。

「電子帳簿ソフト法的要件認証」は、国税関係帳簿を作成・保存する会計ソフトをはじめとした電子帳簿保存法対応ソフトウェアの機能仕様をチェックし、JIIMA （公益社団法人 日本文書情報マネジメント協会）が事前に認証する制度です。
PCAクラウド会計シリーズは電子帳簿保存法4条1項、4条2項（決算書類関係）に対応しているので、ソフトウェアサービスを導入・検討している幅広い法人に対して、法的要件のチェックが不要となり、電子帳簿保存法対応に係る業務負担を軽減できます。
国税関係書類をコンピュータで作成し紙で発行する場合の控え等を、電子データで保存を行う際の要件を満たす「電子書類ソフト法的要件認証」についても取得しており、PCA会計で作成・出力した決算関係書類については、ペーパーレスでの管理・運用が可能になります。

「PCAクラウド」はソフト利用ライセンス数を簡単に変更できるため、ユーザー数や仕事の増減に応じて柔軟に対応できます。

PCAクラウドでは「PCAクラウドスマートデバイスオプション」が無料で利用できます。これを使えばiPadやiPhone、Android端末からPCAクラウドが利用できます。

「PCAクラウドWeb-API」によってPCAクラウドとほかのクラウドサービスやアプリケーションをシームレスに連携させることができます。