Microsoft 365 プランごとの機能と違い

「働き方改革」や「DX」と言ったキーワードが注目されていますが、そうした新しい働き方に重要なのが生産性を高めるアプリケーションとクラウドのサービスです。Microsoft 365はさまざまなアプリとサービスを通じて、組織と働く人の生産性を高め、効率的な業務を推進するためのソリューションです。
Microsoft 365は多くの組織、多くの働き方にマッチするよう、さまざまなプランが用意されています。その分、どのプランを利用するのが良いか迷うことも少なくありません。この記事ではそんな時の参考になるよう、Microsoft 365の機能や仕組み、各プランの違いと選択のポイントを解説します。

Microsoft 365には大きく分けて、中小企業向け（ユーザー数300人まで利用可能）のMicrosoft 365 Businessと、一般・大企業向け（ユーザー数制限なし）のMicrosoft 365 Enterprise・Office 365があります。
それぞれ以下のようなプランが用意されています。
※表示価格はNCEの年契約・月払の場合です。

Microsoft 365はどのプランでも1ユーザーから契約・利用できます。
Microsoft 365 Enterpriseは一般・大企業向けのプランですが、含まれている機能が必要であれば1ユーザーから契約して利用することができます。

テナントとは、Microsoft 365の管理の単位となる１つの組織のことです。通常は1つの会社（団体）で1つのテナントを利用します。
サブスクリプションとは、Microsoft 365のアプリやサービスを一定期間・一定金額で利用できる契約です。
1つのテナントで複数のサブスクリプションを利用することも可能です。
例：250人の組織でMicrosoft 365 Business Standardを200ライセンス、Microsoft 365 E5を50ライセンス利用
※Microsoft 365 Businessはプランごとに1テナントで 300 ライセンスまで契約できます。（例：1テナントでBusiness Premium 300ライセンス、Business Standard 300ライセンスを契約）

Microsoft 365のライセンスはすべてユーザーライセンスです。サブスクリプションで契約したユーザー数分のライセンスがテナント（組織）で利用できます。管理者はテナントにユーザーアカウントを作成し、そのアカウントにライセンスを割り当てます。利用者は自分に与えられたユーザーアカウントを使い、クラウドサービスやOfficeアプリにサインインして利用します。
Officeアプリケーションは、ライセンスが割り当てられたアカウントでサインインすると、自動的にライセンス認証されます。
※管理者は任意のタイミングで、アカウントへのライセンス割り当てを解除して、別のアカウントに割り当てなおすことができます。

ユーザーは1ライセンスにつき5台のコンピューター（WindowsとMac）、5台のタブレットデバイス、5台のスマートフォンにOfficeアプリをインストールしてライセンス認証し、利用することができます。
※タブレットとスマートフォンにはモバイルアプリ（Office Mobile）アプリがインストールできます。
※Officeアプリが含まれていないプランでは、モバイルアプリ（Office Mobile）のみ利用できます。

以下のような、組織の生産性向上に役立つ数多くのサービスが含まれています。
クラウドサービスを含むすべてのプランで、これらのサービスが利用可能です。

Office 365はクラウドサービスとMicrosoft 365 Apps for Enterprise（Office アプリ）を組み合わせたサブスクリプションです。
Microsoft 365 EnterpriseはOffice 365に含まれるサービスとアプリに加え、Microsoft Intuneなどのセキュリティとコンプライアンスの機能（Enterprise Mobility+Security）、Windows Enterpriseライセンス、Azure Virtual Desktopアクセスライセンスで構成されるサブスクリプションです。

どちらもMicrosoft 365 Apps（Office アプリケーション）とクラウドサービスが利用できるサブスクリプションですが、最大の違いは利用ユーザー数の制限です。Microsoft 365 Businessは1～300ユーザーの組織で利用できます。Microsoft 365 Enterpriseにはユーザー数の制限はありません。
また、デスクトップOfficeアプリケーションが異なります。Microsoft 365 BusinessではMicrosoft 365 Apps for Businessが利用でき、Microsoft 365 EnterpriseではMicrosoft 365 Apps for Enterpriseが利用できます。Microsoft 365 Apps for BusinessとMicrosoft 365 Apps for Enterpriseに大きな差はありませんが、一部異なる部分があります（下記「Office アプリの違い」をご参照ください）。

Microsoft 365 Appsでは、含まれるプランにより以下のような違いがあります。これらの機能が必要な場合、プラン選定の際に注意が必要です。

共有コンピューターライセンス認証

Microsoft 365のライセンスはすべてユーザーライセンスとなっており、買い切り版のOfficeアプリケーションのように共有コンピューターにインストールして不特定のユーザーが利用する場合は適切にライセンス認証が行えません。
そのため「共有コンピューターライセンス認証」という仕組みが用意されています。この仕組みでは1台のコンピューターに複数のユーザーがサインインする場合、Officeのライセンス認証はユーザーごとに個別に行われます。またこの共有コンピューターでのライセンス認証は、1ユーザーあたり5台までのインストール数に含まれません。
共有コンピューターライセンス認証はMicrosoft 365 Apps for Enterpriseで利用できます。Microsoft 365 App for Businessでは、Microsoft 365 Business Premiumに含まれるMicrosoft 365 App for Businessでのみ利用可能です。

Officeグループポリシー

Officeアプリケーションを制御するグループポリシーは、Microsoft 365 Apps for Enterpriseで利用できます。Microsoft 365 App for Businessでは、Microsoft 365 Business Premiumに含まれるMicrosoft 365 App for Businessでのみ利用可能です。

Azure Virtual Desktop・RDS環境での実行・利用

Azure Virtual DesktopなどのVDI環境やRDS（リモートデスクトップ サービス）環境にOfficeアプリをインストールして利用する場合、Microsoft 365 Apps for EnterpriseまたはMicrosoft 365 Business Premiumに含まれるMicrosoft 365 App for Businessが必要です。
※リモートデスクトップサービスやWindows 365のマルチセッション環境では、共有コンピューターライセンス認証を行う必要があります。

買い切りライセンス（パッケージ版、プリインストール版、ボリュームライセンス版）のOfficeアプリとMicrosoft 365に含まれるMicrosoft 365 Apps（サブスクリプション版）では、以下のような違いがあります。

常に最新の機能が利用できる

Microsoft 365 Appsでは、定期的な更新で新機能が追加されたり、既存の機能が改良されていきます。更新は自動的に行われます。買い切りライセンスのOfficeでは、購入時点の機能への追加はなく、不具合やセキュリティの更新のみ提供されます。

共同編集

OneDriveやSharePoint Onlineに保存されている文書を、同時に複数のユーザーが開いて同時に編集できる「共同編集」の機能がサポートされているのはMicrosoft 365 Appsのみです。買い切りライセンスのOfficeでは、誰かが編集している場合、ほかのユーザーは読み取り専用で開くことになります。

インストール可能台数

Microsoft 365 Appsでは、1ユーザーが1ライセンスで最大5台のコンピューターにOfficeアプリをインストールできます。
買い切りライセンスの場合、1ユーザーが1ライセンスでインストール可能なコンピューターは1台または2台（ライセンス形態による）です。

Officeモバイル

スマートフォンやタブレットで利用できるモバイルアプリ（Office Mobile）の全機能を利用するには、Microsoft 365のサブスクリプションが必要です。サブスクリプションが無い場合は、一部の機能が利用できないか、閲覧専用でしか利用できません（画面サイズによる）。またサブスクリプションが無い場合は商用利用（会社の業務での利用など）が行えません。

Microsoft 365に各プランには、アドオンとして機能を追加できるオプションがあります。
例えばTeams会議に電話で参加できるオプションや、Teams を電話システム（内線電話や外線）に統合するオプション、セキュリティやコンプライアンスの機能を個別に追加できるオプションなどが用意されています。上位プランのすべての機能は必要ないが、特定の機能だけ必要、というような場合はアドオン ライセンスでその機能だけオプションとして追加することも可能です。
ベースとなるプランにより追加可能なアドオン ライセンスが異なりますので、詳しくは当社担当営業までご相談ください。

どのMicrosoft 365プランを選択すればよいか、ケースごとの選択例をご紹介します。
選択に迷う場合は、お気軽に当社担当営業までご相談ください。

今のOfficeアプリを置き換えたい

現在買い切りライセンス（パッケージ版、プリインストール版、ボリュームライセンス版）のOfficeアプリを利用していて、最新バージョンのOfficeを利用したい、現在のバージョンのサポートが終了するので更新したいというケースです。
常に最新の機能が利用できる Officeを使いたい、クラウドサービス（メールやファイル共有、Teamsのチャットや会議）は必要ない、という場合は「Microsoft 365 Apps」が向いています。ユーザー数が300人以下なら「Microsoft 365 Apps for Business」、それ以上なら「Microsoft 365 Apps for Enterprise」がお勧めです。

在宅勤務・テレワークを行いたい

在宅勤務やテレワークを効果的・効率的に行うために最良のアプリケーションやサービスを利用したいというケースです。
このようなケースでは最新のOfficeを利用して文書やデータを共有し、オフィス以外の場所でも編集・作業できるようにする必要があります。またオンライン会議やチャット、ビデオ通話を使ったコミュニケーションも必要になります。
これには「Microsoft 365 Business Standard」（300ユーザー以下の場合）や「Microsoft 365 E3」（301ユーザー以上の場合）がお勧めです。Officeの最新機能が常に利用でき、クラウドサービスを利用した共同作業が円滑に行え、Teamsを使ったコミュニケーションも図れるプランです。

Teamsを使いたい

既存のOfficeアプリケーションを利用しつつ、オンラインコミュニケーションツールとしてTeamsを利用・活用したいというケースです。
買い切りライセンスで導入しているOfficeがまだ利用できるのでMicrosoft 365 Appsは今すぐ必要ないが、Teamsを利用したコミュニケーションやファイル・データの共有は行いたいという場合も少なくありません。
これには「Microsoft Business Basic」（300ユーザー以下の場合）や「Office 365 E1」（301ユーザー以上の場合）がお勧めです。Teamsを含むMicrosoft 365のクラウドサービスが利用できます。

高度なセキュリティ・コンプライアンス機能、デバイス管理機能が必要

リモートワークやテレワーク、在宅勤務の課題として、セキュリティやコンプライアンスの問題があります。デバイスは企業内の保護されたネットワーク以外の場所でも利用されるため、「ゼロトラスト」の考え方も必要になります。こうした課題に高度なセキュリティ・コンプライアンス機能、デバイス管理機能で対応したいというケースです。
これには「Microsoft 365 Business Premium」（300ユーザー以下の場合）や「Microsoft 365 E5」（301ユーザー以上の場合）がお勧めです。Microsoftが提供しているセキュリティ、コンプライアンス、デバイス管理のためのさまざまな機能が含まれているので、より安全で信頼できる業務環境を構築できます。

まず導入してから徐々に活用したい

これから「働き方改革」「DX」を進めていきたい、その取り掛かりとしてデジタル ワーク環境を整備したいというケースです。
これには「Microsoft 365 Business Standard」（300ユーザー以下の場合）や「Microsoft 365 E3」（301ユーザー以上の場合）がお勧めです。Microsoft 365のアプリとサービスが一通り利用でき、管理機能も充実しています。まずこれらのプランを導入して、必要に応じてさらに機能をアドオンライセンスで追加したり、上位のプランに移行するのが良いでしょう。

Microsoft 365等をCSP契約で購入する際の“新しい買い方”です。
詳細は、以下をご参照ください。

※NCEでは1テナントで複数サブスクリプション契約できるようになりました。

最近の為替変動に伴い、日本市場では2023年4月1日から法人向けMicrosoft 365の価格が15%引き上げられます。

この価格変更は4月1日以降の新規契約や契約更新の際に反映されます。Microsoft 365は年間契約可能で、年間契約期間中は契約時の料金が適用されますので、3月中に契約完了の場合、2024年3月まで値上がり前の料金でMicrosoft 365を利用できます。Microsoft 365の導入をご検討の場合、旧料金での契約が可能となるよう早めのご注文をお勧めします。導入や契約についてのご相談は、当社担当営業までお気軽にご連絡ください。